「残業や休日出勤が多すぎる！！でも、仕組みがわからなくて、どうにも対処できない！！」
そう感じる方に、残業や休日出勤の法的制度や対処方法、代休、手当などの基礎知識を解説していきたいと思います。
また、そう入っても、会社の制度や仕事の仕方がそんなに急には変わらないのも事実です。
そんな方は、一度転職を視野に入れてみるのがおすすめです！
⇛残業や休日出勤のないホワイトな会社に転職したい場合はここに相談！
私は、以前コンサルティングファームにいました。
いわゆる世間では、激務と言われている業種で、実際に月200時間残業は軽く超えていました。
でも、とくに制度や法律がわかるわけでもなく、文句を言えばクビになる状況で、ひたすら耐えていました。
それが、転職した瞬間に状況は一変。
月100時間も残業しようものなら、大事です。
休日も自由にとれ、代休も当然。
ここまで会社によって違うのかと、愕然とした経験があります。
いま残業や休日出勤に苦しんでいる方へ、私が経験者としてできるアドバイスは、
- 残業や休日出勤の基礎知識を知る
- 転職エージェントや転職サイトに登録して、情報収集だけでもしてみる
ことです。
これだけでも、大分自分がいまいる世界の見え方が変わります。
その上で、別に転職しなくても、社内で労働組合を通じて声を上げてもいいですし、我慢してもいいです。
逆に、思い切って、本当に転職するのもいいですよ。
ということで、今回は、休日出勤や残業の法的制度や対処方法、代休、手当などを解説していきたいと思います。
Contents
残業(時間外労働)の基礎知識
まずは、残業(時間外労働)の基礎知識を解説したいと思います。
こういう労働関連は、労働基準法という法律に規定されています。
全部読むと、やっぱり法律なので、難しいですし、めんどくさいですよね。
サラリーマンの方でも知っておいて損はない部分だけ、かいつまんで紹介していきますね。
まず、残業(時間外労働)ですが、実は労働基準法上の原則は認められていません。
通常は、法的には残業(時間外労働)はしてはならないことになっています。
でも、それって、実態にあまりにも即していませんよね。
なので、労働基準法では、
- 労使協定(36協定)の締結・届け出をした場合
- 災害その他避けることのできない事由によって、臨時の必要がある場合
- 公務のために臨時の必要がある場合(公務員のみ)
に適法に例外的に残業(時間外労働)が認められています。
3つのうち、通常の多くの企業では、残業(時間外労働)しているのは、労使協定(36協定)の締結・届け出をした場合に該当するので、適法に残業が行われているということになります。
一度、自分の会社の規定を確認してみると、自分の働いている会社はここまでの労働時間の取り決めになっているんだということがわかりますよ。
「じゃあ、労使協定(36協定)さえあれば、無限に残業させられるの？」
という質問をたまに頂くのですが、実はそんなことはありません。
労使協定(36協定)にも限界があります。
1年単位の変形労働時間制などの例外はありますが、原則的には、
- 1日→制限なし
- 1週間→15時間
- 2週間→27時間
- 4週間→43時間
- 1ヶ月→45時間
- 2ヶ月→81時間
- 3ヶ月→120時間
- 1年間→360時間
となっています。
これ以上の時間外労働は、たとえ労使協定(36協定)があったとしてもできません。
ちなみに、わたしは以前1ヶ月で200時間を超える残業をしていたので、この事実を知った時、愕然としました(笑)
休日の基本知識
続いて、休日出勤について、基礎的な知識を解説したいと思います。
休日についても、残業(時間外労働)と同様に、労働基準法でさだめられています。
こちらも知っておいて損はない部分だけ、かいつまんで紹介していきますね。
法定休日というのが労働基準法35条で定まっており、毎週少なくとも1回の休日を与えるか、4週間を通じて4日以上の休日を与えなければなりません。
「え？週休1日？じゃあ土日休みの週休2日はどうなるの？」
と思われるかもしれませんが、法律上は週休1日あれば問題ないんです。
土日休みの週休2日の会社は、所定休日といって会社が法定休日にサービスで自主的にプラスして付与してくれているだけに過ぎません。
なので、大企業では週休2日が当たり前になってきましたが、中小企業ではまだまだ土曜出勤の会社が残っていますよね。
休日出勤や残業の割増賃金はいくら？
では、休日出勤や残業をしたところで、一体いくらの割増賃金がもらえるのかを解説していきす。
基本的に、休日出勤の手当であれ、時間外労働の残業代であれ、計算方法は、
1時間あたりの賃金額×時間外・休日労働・深夜労働の時間数×割増賃金率
となります。
この計算で出た結果が、割増賃金の額として、本来は休日出勤の手当や残業代として給付されるべき額となります。
1時間あたりの賃金額は、
月給×12÷(365-年間休日)÷1日の所定労働時間
で計算します。
厳密には、月ごとの休日数が違うので、この式のように年単位で計算するのですが、おおまかに月単位で計算してみて大体を把握するのもいいかと思います。
また、割増賃金率は、
- 時間外労働の場合：25%
- 休日労働の場合：35%
- 深夜労働の場合(原則午後10時から午前5時まで)：25％
- 時間外労働＋深夜労働の場合：50%
- 休日労働＋深夜労働の場合：60%
- 月60時間を超える時間外労働：50%以上
となっています。
休日出勤しても残業代がでない場合もある？
休日出勤をしても、残業代が出ない場合があります。
わたしが昔いたコンサルファームも、残業代は一切でませんでした。
完全なブラック企業です。
まぁそういうブラック企業ではなかったとしても、合法的に残業代が出ないパターンがありますので、解説しておきたいと思います。
基本給に手当てが含まれている
いわゆるみなし残業というのですが、時間外手当てや休日出勤の手当が一定額を超えるまでは、基本給に含ませることができます。
大手企業でいうと、リクルートなどはこういう制度を取っていて、30時間ほどのみなし残業時間を込みの基本給が定時されます。
たとえば、雇用契約書に、
基本給30万(みなし残業時間30時間を含む)
などと書かれているパターンです。
この場合は、30時間までの残業代を予め基本給として払っておきますよということです。
なので、残業時間や休日出勤の勤務時間が30時間を超えない限りは、残業代や休日出勤手当てはでません。
反対に、5時間しか残業しなくても、30時間分の想定の残業代がでることになります。
企画系の職種など、労働時間というよりも、アウトプットが大切な職種に導入されていることが多いです。
労働基準法の適用除外の方
次は、労働基準法の適用対象外の方です。
管理監督者といって、経営者と一体的な立場で仕事をし、出社・退社、勤務時間について厳格な制限がない方が対象になります。
主に課長や部長、執行役員などの管理職の人が該当します。
よくあるケースで、名ばかり管理職のケースなどは、管理監督者としての地位が否定されるので、争いになると手当の支払いが命じられることもらります。
- 農業または水産業に従事する者
- 事業の種類にかかわらず監督もしくは管理の地位にある者（⇢これが管理監督者）または機密事務を取扱う者
- 監視または断続的労働に従事する者で、使用者が行政官庁(所管労働基準監督署)の許可を得たもの
とさだめられています。
なので、管理職などのポストにか限らず、交通管理員やプラントの景気監視員などは含まれないなどという細かい規定はいろいろあるのですが、通常のサラリーマンの方には管理職の人という理解で十分かと思います。
振替休日の適用対象
休日の振替とは、就業規則等に休日を振り返ることができる旨を予め定めることを条件に、あらかじめ休日とさだめられている日を労働日とし、そのかわりに、4週4日の休日が確保できる範囲内において、他の労働日を休日とすることです。
「今週は日曜にイベントがあって出社してもらわないと行けないから、代わりに前々日の金曜を休んでおいて」
といったようなパターンです。
この場合は、休日労働の扱いにならず、もちろん休日手当もでません。
見落としがちな休日出勤や時間外労働！？
日曜にオフィスで、月曜のプレゼン資料を作ったり、PRイベントに参加したりというのは、なんとなく休日出勤だなと感覚的にわかりますよね。
でも、それ以外にも、意外と見落としがちな休日出勤があります。
いくつかよくある見落としがちなパターンを紹介したいと思います。
強制参加の研修・講習
一番よくあるパターンは、休日に会社に命じられた研修や講習にいくパターンです。
土日にしかない研修だと、仕方なく休日にいくしかありませんよね。
もし欠席でもしようものなら、何らかの懲戒がある可能性もあります。
そういう場合は、事実上業務として扱われているので、休日出勤に該当します。
家での仕事の対応
仕事量が多い場合や、どうしても休日にメールの返信などをしないといけないことがあります。
その場合、会社にいくのもめんどくさいので、週末にPCを家に持ち帰って仕事をしているケースが多々ありますよね。
これは、列記とした休日出勤になります。
国家試験の受験
解釈が難しいのは、国家試験の受験です。
多くの国家試験が行われるのは、週末の土日ですよね。
そうすると、会社の仕事上必要な資格や、会社から命じられて取得しないといけない国家資格の受験は、土日に行わないといかなくなります。
この場合も、会社の業務上の命令と同視できるので、休日出勤の扱いになります。
休日出勤や残業が多い場合の対処方法
休日出勤や残業が多い場合、無理をしすぎると体や心を壊します。
その前に転職するようにするのが理想ですが、転職まで決断できない人は、ひとまずなんとか休日出勤や残業を減らす方法を考える必要があります。
いろいろな対処方法はありますし、人それぞれの事情があるので、一概にはいえませんが、ここではいくつかの一般的な方法をご紹介したいと思います。
残業や休日出勤を断る理由を作る！
まずは、なによりも残業や休日出勤ができない理由を作ることです。
それも、上司がそれ以上残業や休日出勤ができないような理由がいいです。
習い事とか、ボランティアとかいった軽い理由だと、そんなのは別の日にしろという事になりかねません。
- 子どもの面倒を見なおと行けない
- 介護
- 通院
- 離婚の危機
など、重たい理由をできるだけ作るようにしましょう。
ポイントは、できれば上司に悪い印象を持たれないようにすることです。
そうはいいつつ、わたしが以前いたコンサルファームとかだと、そんなの知るかって一喝されていました。
そんなくそみたいなブラック企業なら、さっさと見切りを付けて転職しましょう！
代休やフレキシブルな勤務時間の交渉をする！
休日出勤や残業時間が多くて苦しんでいるようなら、代休やよりフレキスブルな勤務時間を交渉してみるのもひとつの方法です。
そもそも残業時間が多かったり、休日出勤をしないと仕事が終わらないくらいの仕事の会社の場合は厳しいですが、
- 海外とのやり取りが多くて残業している
- 夜中に更新作業が入る
- 休日対応がある
などの勤務時間が通常の人とあっていないために、非効率な働き方になっている場合もあります。
その場合は、このように代休やよりフレキシブルな勤務時間を交渉することもひとつの有効な手です。
きちんと手当てを請求してみる！
ここからは、少し対決色が出ていまします。
変に会社に気を使ったり、空気を読んだりせず、まずはきちんとした労働時間で手当の申請を始めることです。
労働者としてなかなか直接上司や会社にいい加減にしろと強く言えないですよね。
そこで、サービス残業ではなく、きちんとした正当な手当を求めます。
さすがに、残業が嫌とか、休日出勤が嫌という労働者の声は無視できても、正当な賃金を払えという声には無視できません。
下手をしたら、違法になるので、労働基準監督署に駆け込まれると、代表が書類送検されることも考えられるためです。
人事部に相談！
少し大きめの会社とかだと、人事部に相談するのもひとつの方法です。
人事部は、離職率を下げることや社員の満足度をKPIに持っていたりするので、そうするとなんらかの対応を取ってくれるかもしれません。
ただ、会社によって、人事部の持つ権限の大きさが違うので、あまり人事部が強くない会社とかだと全く使い物にならないかもしれません。
労働基準監督署に相談！
最終手段は、泣く子も黙る労働基準監督署です。
ここだけには、どんなに大企業の社長でも、どんなにワンマン企業の豪腕社長でも、どんなにイケイケの社長でも、絶対に逆らえません。
下手をしたら、社長が書類送検されます。
どうしても最終手段として、会社に一矢報いてやろうと思ったら、労働基準監督署に相談してください。
転職理由として休日出勤や残業はマイナスか？
休日出勤や残業が多いことを理由に転職活動をされている方から、
「転職理由として、休日出勤や残業が多いことをあげることはマイナスなの？」
という質問をいただきます。
たしかに、素直な転職理由としては、そうなのかもしれません。
ですが、個人的には、伝えないことをアドバイスすることが多いです。
なぜなら、リスクしかありません。
採用する側の企業の立場になって考えてみると、
- 労働時間に文句をいいやすい人なのかなぁ
- 労働時間に柔軟に働いてくれなさそう
- あんまり仕事をばりばりやる感じじゃないんだろうなぁ
- うちも休日出勤どうしてもお願いしないといけないこともあるだろうけどなぁ
- めんどくさそう
- おれだって残業も休日出勤も我慢してるよ
とかっていう印象以外に、ポジティブな印象あまり持たせないですよね。
本音がそうであっても、採用のときにそういうネガティブなイメージを持たせることは、得策とはいえません。
仮にどうしても伝えたいという方は、言い方を変えてください。
表現しだいでポジティブに見せることは可能なはずです。
たとえば、
×：休日出勤や残業がひどくて体力の限界です
○：仕事の仕方として効率性を重視した働き方をするタイプなので、長時間が素晴らしいという評価をされる会社じゃなく、アウトプットで評価される会社に移りたいです
などです。
前者だと、もろに労働時間が原因で退職というイメージになりますが、後者では働き方や評価制度が原因ということになります。
そのほうが、よっぽどいい印象やポジティブなイメージを持ってもらいやすいです。
面接での「残業や休日出勤できますか？」の答え方
面接で、「残業や休日出勤できますか？」と聞かれることがあります。
この場合は、絶対に、一瞬たりともためらわず、
「はい！」
と元気よく答えてください。
面接での受け答えはいろいろな考え方や戦略があるかもしれませんが、この質問はこの1択です。
これ以外の模範回答はありません。
この質問をしてくる時点で、その会社は、絶対に残業や休日出勤があります。
程度はわからないですが、残業や休日出勤が滅多にないような会社で、こんな質問を人事がしてくる意味がありませんよね。
そんな会社に、「いや、場合によっては無理」とか、「〜という事情があって多くは厳しい」とか伝えたら、即アウトです。
今回の転職の本当の理由が、残業時間や休日出勤の多い会社から逃げたいという方、気持ちはわかります。
また、この会社も残業時間や休日出勤が多いのかと心配になります。
でも、それは内定がもらえたあとで、転職エージェントの人や、場合によっては条件面談で直接その会社の人と相談してください。
少なくとも、選考面接では、一瞬のためらいもなく、Yesが正解です！
休日出勤や残業時間の少ない転職先の会社を探す方法
せっかく休日出勤や残業時間の多い会社から転職する場合、やはり現職の二の舞いでまた休日出勤や残業時間の多い会社は避けたいですよね。
でも、求人票(ジョブディスクリプション)を見ているだけでは、なかなかその企業の実態はわかりません。
そういうときに、どうすればいいのかを解説していきたいと思います。
転職は情報戦のいち面もあります。
ある種人生を掛けた情報戦なので、あらゆる手段で正確な情報を入手してください。
知り合いに聞く
まず、一番確実なのは、社内の知り合いに聞くことです。
内側にいるのといないのでは、情報の質も鮮度も違います。
もし転職先に知り合いがいるなら、予めその知り合いに情報を聞いた方がいいです。
転職先が大手企業だと、ひとりくらいは知り合いがいることが多いですよね。
どうせ入社したら、一緒に働く同僚になるので、あらかじめ連絡することは悪いことでもないです。
転職エージェントに聞く
知り合いがいない場合は、転職エージェントを活用してください。
転職エージェントは、その会社に営業にいったり、過去にその会社に別の方を転職させていたり、いろいろなルートで情報が収集できます。
私の場合、リクルートエージェントを使ったのですが、過去にその会社に転職を支援した方を通じて、副業の可否や部署の雰囲気などをヒアリングしてもらいました。
ヒアリングした情報が、ネットで出ている情報とは違っていたので少し不安ではありましたが、実際に入社してみると転職エージェント経由で入手した情報がめちゃくちゃ正しかったです。
キャリコネで探す
次に、いくら知り合いや転職エージェントの情報とはいえ、そんなにたくさんの意見は聞けないです。
なので、どうしても一部の部署の意見などに偏るリスクはあります。
そこで、キャリコネを使って、評判や口コミをチェックするのがいいかと思います。
念には念をなので、信頼できる情報を持っていたとしても、チェックしてみるのがオススメです！
条件面談をする
最後は、ダイレクトにその会社に聞く方法です。
大体の企業が、転職エージェント経由で内定をもらうと、条件面談という選考とは別に面談をしてくれます。
選考面接で、残業や休日出勤、給料のことは、質問は先方に聞かれない限り自分から話題を出すのはタブーです。
なので、企業側としてもせっかく採用した方とのミスマッチを防ぐために、ざっくばらんに残業や休日出勤、給料のことなども含めて話を聞く機会を作ってくれます。
残業や休日出勤について不安がある場合は、ここで詳しく聞けばいいです。
ただ、注意点としては、現場と人事の距離が遠い大企業などで、人事の人とだけ条件面談というケースです。
この場合は、人事の方がどこまで現場の実際のところの事情を知っているかわからないので、事前に他の方法でも情報を収集しておくことがオススメです！
私の転職体験談
休日出勤や残業がなぜ多いのか？
そもそもなのですが、なぜ休日出勤や残業が多くなるのか、ゆっくり考えてみると、今後どうすべきかなのかが見えると思います。
「休日出勤や残業が多すぎて、いまの会社に残るべきか、転職すべきか迷ってるんだよね・・・」
という方は、一度なぜ休日出勤や残業が多いのかを考えてみましょう。
それで、休日出勤や残業の根本的な原因が自分では解決できない原因で、転職しないとどうしようもない場合は、いつまでも迷っていても仕方がありません。
すぐに転職じゃなくてもいいので、求人サイトに登録したり、転職エージェントに相談するなりの転職活動を始めてみるのがよいかと思います。
休日出勤や残業が多い事情や理由は、会社や個人によって様々ですが、わたしが聞くところでは、
- 仕事が難しくてスキルや能力が追いついていない
- 与えられる仕事や責任がおもたすぎる
- 会社の文化として上司が帰るまで帰れない
- 休日や夜中にしかできない仕事がある(Webの公開作業やイベント対応など)
- 急に人が退職したり産休などに入った
などのケースが多いです。
一般的にですが、これらに対して取れる方法というのは、
- 頑張ってスキルや能力をアップする
- 我慢する、頑張るなどの精神論でカバー
- 労働組合などを活用して文化を変える活動をする
- 部署を変えてもらう
- 人が増えるのを待つ
- 開き直って残業や休日出勤を拒否する
などです。
会社によっては、人の増員くらいはしてもらえるので、そこは待ってもいいかもしれませんが、あとはなかなか厳しいです。
能力やスキルのアップ、精神論で耐えられるところまではみなさんやっていて、それでももう限界という方が、転職に踏み切ります。
また、会社の文化や社風なんてそうそう変わりませんし、部署の異動もタイミング次第です。
開き直って拒否でもしようものなら、完全にほされてしまいますよ。
そう考えると、実は、休日出勤や残業が多くてどうしようもなくなったとき、取れる打ち手は転職するくらいになることが多いんですよ。
とくに、いままで新卒入社した会社にずっと勤めてきて、一度も転職活動をしたことがない方は、
「転職ってなんかハードル高いわ」
と思われるかもしれませんが、まずは情報収集から初めてみてはどうですかとアドバイスしています。
求人サイトや転職エージェントは、日本では全て無料のところがほとんどです。
そういうところに登録したり、話を聞いてみて、実際に転職するか考えたらいいかと思います。
まとめ
残業や休日出勤の法的制度や対処方法、代休、手当などをまとめてきました。
残業時間が多く苦しんでいたり、休日出勤が耐えられないという方には、もちろん法的に守ってくれる制度や、会社の整備している制度などはあります。
でも、時間がかかったり、そもそもそんなに有効じゃないことが、わたしの経験上は残念ながら多いです。
我慢するのも重要ですが、経験者としては、あまりにひどい場合は転職を考えるべきです！
思ったより、残業時間や休日出勤で苦しんでいる環境が嘘みたいな環境が多くあります。
もちろん安易な転職は避けるべきですが、心や体を壊すよりは、ずっとずっとましです！
経験者として、
「まじで無理しないで！！」
と心からいいたいです！
いきなり転職の決断ができなくても、まずは情報収集からでもいいので、現状を変える一歩を踏み出しましょう！
自分の強みを診断したい方！
・応募時に8割がこの診断結果を添付！
・簡単に自己分析ができる！
・応募書類を書く際に参考になる！
・面接で使える「強み」がすぐわかる！
